20週間でイノベーションが起こせる組織開発メソッド

たった20週間で、バラバラだった個人を一つに束ねビジョンを打ち出す「組織開発」プログラムの赤裸々なノンフィクションあれこれ

コミュニケーションの土壌に欠かせない共感の創り方

大企業において、スタートアップの風土なんぞ生み出せない...だから出島戦略こそ必須

OIST & NewsPicksが主催する、DEEPTECHのイベントに参加

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そのパネルディスカッションでしきりに話されていたが、「出島」戦略


基本合意する

 

>最近(今更ながら)拝読、自身もこれを目指すと固く決意

STARTUP STUDIO 連続してイノベーションを生む「ハリウッド型」プロ集団

STARTUP STUDIO 連続してイノベーションを生む「ハリウッド型」プロ集団

 

 


大企業が「スタートアップになる」ことは、絶対にない

 


なぜならば、そもそも大企業(になってしまった昔のスタートアップ含む)は、オペレーションという役割を失ってはならない

 


数多くの顧客や社会に対する価値提案を、そう簡単に変えてしまっては、非常に多くの方が困り果ててしまうから

 


一方で、これまでのやり方が根底から覆されてしまい、Game Changersによる劇的な、革命的なビジネスモデルにより、自分たちが淘汰消滅させられてしまう危機を、多くの業界や個人が感じ取っている

 


社会課題も多種多様かつ増大、深刻度は増すばかりで、SDGs人生100年時代だという政府からの強烈な煽りに、何とかせねばならないと焦るばかりの大企業

 


が、しかし・・・大企業がスタートアップのように動けることは、決してない(残念ながら)

 


>そんな記事もある(最近のモノはこちら↓)

www.businessmodelsinc.com

 

 

とはいえ、やっぱり組織文化・風土は変えねばと思う役員さんや部門長さんへ

 


可能なことは、以下の3ステップだろう


1)熱量高い(がサイロに敢えて隠れる)志高き鷹、特にアラサー前後の若者たちをすくい上げる仕組み構築

 

2)ビジネスを迅速にデザインし取捨選択できる(多産多死をロジカルに進行できる)ビジュアル共通言語のインストールと、計画的新事業創出メソッドの進行により、年間10数個の顧客検証済みミニ事業案を創出>Go/No go判断で有望な事業を選抜

 

3)低予算でよいので「投資」だと割り切る資金を、 検証・選抜した複数の新事業開発に投入

 


これこそ、大企業における「出島」戦略を最大限に実践する、唯一のプロセスであろう

 


肝は何よりも「熱量のデザイン・マネジメント」

 


時間外扱・残業代無・書籍自腹持参、という高い壁(踏み絵)を乗り越えてやってくる組織内人財を、最大限に依怙贔屓し盛り上げ、強烈に惹きつける

 


そして彼女・彼らが自然と、持ち場で輝き発言権を増し、孤軍奮闘にならずに周囲を巻き込んでいく

 


これが大企業におけるイノベーション、いや、”We”nnovationの始め方なのである

 

 

山本伸が実践している出島戦略:当方が入社した2017年9月以降の1.5年で、非公式出島に250名弱が登録され、社内外との共創活動も65回を超え、自身の運営する(一社)ビジネスモデルイノベーション協会の賛助会員となることが決まり(協会として第1号)、強力なパートナーシップを構築開始、急速にスタートアップLikeな人財を惹きつけ、Learning by Doingの風土を取り入れることに成功しつつある)

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